大学入試で評価すべき能力＜その２＞

公立中高一貫校と出題の意図が似ている表現になるのには理由があります。参考にしている素材が同じだからです。それは、ＯＥＣＤが実施している「ＰＩＳＡ調査のテスト」です。（日本では高校１年生を対象に実施しています） 今回の大学入試改革で文科省が参考にしているテストが３つあるのですが、ＰＩＳＡ以外では「全国学力・学習状況調査」と、あと１つはなぜか「法科大学院の全国統一適性試験」です。この中で、特にＰＩＳＡのテストの内容についてかなり突っ込んで分析していて、新しい大学入試の出題内容に取り込もうとしている様子が伝わってきます。全国学力調査については、家庭環境や生活習慣との相関の分析に注力しています。例えば、「朝食をきちんと食べる子供は成績も良い」というような分析結果を毎年公表しています。

公立中高一貫校の入試問題（適性検査）もそうなのですが、新しい大学入試についてなぜＰＩＳＡ型に近づけたいと考えているかと言うと、文科省や国は、このＰＩＳＡの試験の結果（世界の中での位置付け）をとても気にしているからです。しばらく前の「ゆとり教育」の時代に、子供たちの学力が大幅に落ちたという話を聞いたことがある方も多いと思いますが、このＰＩＳＡテストの順位が落ちたことがその根拠になっています。それまで、平均点等で世界でほとんどトップだったのに、ゆとりの時代にトップグループから陥落してしまったのです。（特にそれまで世界で常にトップを争っていた数学・科学の分野でかなり順位を落としました…） そして、ゆとり教育が終了して学習指導要領を元に戻したら、またトップレベルに返り咲いたので、「ゆとり教育は完全に失敗だった」という総括がなされているわけです。（ゆとり教育を受けたのは、現在２０歳代前半～２８歳くらいの世代です）
国を挙げて、このＰＩＳＡテストでの順位を上げるということが至上命題になっているように感じます。世界の中での順位が下がると、「文科省は何をやっているんだ…」という世論のバッシングが起こったりします。だから、文科省や各都道府県の教委が新しいテストの内容を検討する時には、そのＰＩＳＡのテストの内容を前提に考えざるを得なくなっているのです。大学入試がそのような方向に変わっていけば、小中学生のうちからそこを意識した取り組みをするようになり、子供たち全体のＰＩＳＡ型学力が身についていくと考えている節もあります。
（次回に続く…）