塾の実態が丸裸に！？＜その５＞

〇講師が専任なのかアルバイトなのか？
この部分が一番問われることになるのだと思います。大手塾では、（特に大学生講師には）自分の年齢や素性を生徒・保護者に明かさないように徹底されている場合がほとんどです。
専任と言うと普通は社員として働いている講師を指すのですが、会社ではない個人塾の場合は社員にはなれませんし、社員でなくてもその塾のみで働いていて他の仕事と兼務していない講師を専任と呼ぶ塾もあります。いわゆるアルバイトと呼ばれる講師は、大学生や、他の仕事をメインにしていてその塾での講師の仕事をサブでしている場合を指すのが一般的です。
どこかで区分けするとしたら、社員がどうかという括りが一番分かりやすいと思います。一般的に、社員ではない講師契約の場合は、授業時間に対してのみ給料が支払われているので、授業の直前に校舎に来て、授業が終わったらすぐに帰ってしまったり、（質問や保護者の相談等）時間外の対応が難しいケースが多いからです。今回の答申の内容を見ると、この部分が一番意識されているように思います。アルバイト講師は無責任な者が多いという前提に立っているわけです。塾のチラシ等で、「全員が専任講師です！」とか、「アルバイト講師はいません！」という謳い方をしているのも、同じ理由からです。
ただし授業や生徒対応において、社員より時間講師の方が力量が高い場合もあるので、その身分だけでは講師の質を判断できない部分もあります。大手塾では、経験の浅い社員が校長で、大ベテランの講師が使われているというケースも散見します。生徒の掌握や保護者対応等、実質的には（社員ではない）講師が仕切っているような場合もあります。

〇講師としての経験年数
これも講師のことを知る１つの目安としては分かりやすい指標です。優秀な人物であっても、塾講師としての経験年数が浅ければ、子供たちを良い方向に導くことはなかなか難しいのが現実です。特に中学入試や、難関高校の受験指導に関しては、講師の指導経験（正確に言うと合格させてきた経験）がそのまま成果に直結する場合がほとんどです。
大手塾で新卒入社の社員をたくさん採用しているところもあります。「元気に子供たちと同じ目線で一緒に頑張る」という視点では戦力になっている部分もあるようです。校舎によっては、ベテランと組んでいい味を出していたりします。ただし、「本質的に力をつけて合格させる」という部分では、やはり心もとない場合がほとんどでしょう。
そういう私も、大学を卒業してこの業界に入社したいわゆる新卒入社組です。２７年も前の話ですから時代も違うのですが、自分の頃と較べると、今の若い講師たちはあまりにも勉強不足だと思います。自分で過去問を解く量１つ取ってもそうですし、優秀な講師たちの授業を見て回ったり、社外の勉強会に参加したり、自分のスキルアップに使う時間があまりにも少なすぎると思います。私自身のことで言うと、休みを返上したり、出勤前・帰宅後の時間のほとんどをそういうことに充てていた記憶がありますが（そうでなければやっていけなかった…）、時代が違うのでしょうね。今の若い社員たちでそういう話はほとんど聞いたことがありません。もちろん、本人の問題だけではなく、会社としてのバックアップ体制（研修やＯＪＴ・配慮）の問題も大きいと思います。
逆に軽減年数だけ無駄に長くて、実は現場では使えないとという講師が一部にいることも事実です。ただし、本当にダメな講師であれば自然淘汰されていく場合が多いので、経験年数が浅い講師と較べると、特に保護者の方は安心感を持てる場合が多いと思います。そういう意味では、今回問題となっている塾の情報公開の際の項目としては、適切な項目なのかもしれません。
一部には、講師の年齢も情報公開するべきという議論もあるようです。一定指導経験年数とリンクするわけですが、私はこれについては懐疑的です。それこそ（特に女性講師については）プライバシーの部分ですし、私のように常に「永遠の２８歳」と言っているおじさんにとっても面白くない話です。
（次回に続く…）