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2014年7月のアーカイブ

夏の学習計画<その1>

  • 投稿者: gs_staff
  • 2014年7月15日 12:14 PM
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来週から夏期講習会がスタートします。学習効果という意味で、1年間で最も重要な時期であることは間違いありません。特に小6・中3の受験生は、この夏にすべてがかかっていると言っても言い過ぎではありません。夏でこけてしまうと、秋以降挽回することはとても難しくなってしまうのです。
夏で成果を出すためには、実は今週1週間がとても重要な期間です。そのことに気づいていない生徒・保護者の方が多いのではないでしょうか? もしかしたら塾の講師ですら、そんな感覚を持てていない者が多くなってきているのかもしれません。具体的に言えば、夏の学習計画をきちんと立案し、やるべきことを明確にすると共に、受験生としての気持ちをしっかりと固めきる必要があるということです。毎年夏期講習会に入ってから、「こんなはずじゃなかった…」というような状況に陥ってしまう生徒が一部に出てしまいますが、例外なく夏の前の目標・計画立案のところで失敗しています。

まず一番重要なことは、何のために夏期講習会で頑張るのかということです。明確な目標設定です。小6・中3生は、「具体的な志望校への思いの強さ」によってまず勝負が決します。(生徒諸君はまだイメージが湧いていないかもしれませんが…)あれだけ大変なことをやっていくのですから、この部分が明確になっていないと、頑張れるわけがありません。ただ口で「〇〇中学・〇〇高校に行きたい」とは全員の生徒が言います。じゃあ聞くけど、「どんなことをしても行きたいのか?合格したいのか?」ということです。「絶対か?それはなぜだ?」と言われた時に、即座に「絶対です。~~だからです」と言い返せるでしょうか? 今の時点では、志望校の合格基準にかなり成績が足りない生徒が多いと思います。意地悪な講師は、「こんなに成績が足りないのに大丈夫なのか?」と聞くかもしれません。そこで言葉に詰まっているようでは、合格したいという思いは所詮そんなものでしかないのです。今から飛躍的に成績を上げて、合格に近づいていくことができるわけがありません。
精神論みたいになってきていますが、毎年生徒たちの様子を見ていて、この部分が実はとても大きいということを、私たちは身をもって感じています。夏の前の「決意の強さ」によって、夏の成果は左右されるのです。

そのためには、志望校のイメージを具体的に頭に思い描く必要があります。そういう意味では、志望校をまだ見に行ったことがないという生徒はその時点で失格です。あの学校に行きたいというのはただの妄想になってしまいます。まだ間に合います。今週末が最後のチャンスです。本当は在校生がいる時の方がいいのですが… 「この学校に通いたい!」「あの制服を着たい!」という強い思いを持って、夏期講習会に向かって行って欲しいと思います。

こういう話をすると、(保護者の方も含めて)こういう反応が返ってくることがあります。「まだ成績が悪いので志望校が決められません」とか、「成績が上がったら志望校の相談をします」とか… 厳しい言い方をさせていただくと、そんなことを言ってるから成績が上がらないのです。何度も言いますが、(特に夏は)明確な目標がないと子供たちは頑張れません。毎年夏の様子を思い出すと、苦しくて辛い時に「私は絶対〇〇中学(高校)に行きたいから諦めたくありません!」と泣きながら勉強しているような生徒が結構います。ボーッとして夏に突入してしまったら勝てるわけがないことはご理解いただけるものと思います。
また補足ですが、志望校は「都立中です」とか、「進学重点校のどこかです」とか、「早慶高」ですというようなレベルでも、私はダメだと思っています。理由は上記の通りです。後で変更になる可能性を残したとしても、今の時点では明確な志望校を1校決定する必要があるのです。
(次回に続く…)

塾の実態が丸裸に!?<その7>

  • 投稿者: gs_staff
  • 2014年7月14日 1:35 PM
  • 未分類

現実的には、講師ごとの合格実績まで公表せよという話にはならないでしょう。年齢や学歴等の個人情報も出せないと思います。一般的な公表の仕方としては、以下のような感じになるのではないでしょぅか?

講師在籍7名
<内訳>
社員4名(経験年数…27年、26年、10年、9年)
社会人講師2名(経験年数…5年・5年 ※1名は個別指導専属)
大学生講師1名(経験年数…2年 ※個別指導専属)

そうです。ご想像の通り、これはGSの講師たちの属性と経歴です。やはりこれだとどんな講師なのかよく分からないですね…
ちなみに年齢は、アラフィフ2名、アラフォー1名、アラサー2名、バリバリの20代2名です。バランスはいいと思います。
GSの生徒たちが、塾を検討している友達によくされる質問は、「若い先生いるの?」「女性の先生はいるの?」「イケメンの先生はいるの?」という3つだそうです。年齢の層は上記の通り。上記のうち女性講師は2名です。イケメン講師は… どう贔屓目に見ても、1名だけですね。残念ですが…

塾の実態が丸裸に!?<その6>

  • 投稿者: gs_staff
  • 2014年7月13日 8:57 AM
  • 未分類

講師の経歴で言うと、あとはその講師の過去の合格実績ということになります。これが講師の力量を測る一番分かりやすい指標であることは異論がないでしょう。
ただし、塾の合格実績のところでも問題になった通り、これについても合格者数だけでなく、合格率(何名中何名)は?という話になってきて、収拾がつかなくなる可能性があります。私は、塾や校舎の合格者数よりは、講師ごとの合格者数の方が信憑性が高いと思います。なぜかと言うと、1人の講師が1年間に担当できる受験生の数には限界があるからです。大学受験の予備校のように、志望大学ごとの冠コースを1クラス数百名で編成していたりすれば別ですが、中学受験や高校受験の場合、1クラスは多くてもせいぜい20~25名程度でしょうし、年間通して担当できるのは1学年ごとに2~3クラスでしょうから、同じレベルの学校を受験する受験生の数は、一定限られてしまうのです。その中で毎年コンスタントに合格者数を積み上げている講師は、やはり優秀な講師なのです。
以前にも書きましたが、配属校舎の当たりはずれが関係するのは、配属や転勤となった1年目だけです。2年目以降の合格実績は、やはり「人」によって変わってきます。特に大手塾では、毎年合格者をたくさん輩出している校長(講師)が転勤となると、合格実績もその校長(講師)の移動に合わせて移動するケースがほとんどです。今まで担当していた校舎は、新たに着任した講師の力量にもよりますが、普通は尻すぼみとなっていきます。合格実績は人に着くと言われる所以です。

今回、このことが話題になって、講師の打ち出し方を考えている中で、私自身が担当してきた生徒の合格者数を整理してみました。モデルケースとしてそれをいくつか公表してみます。
自分が所属していた校舎の本科生で、自分が半年以上継続して担当したクラスに在籍し、入試時期まで在籍して受験(受検)した生徒という条件で指を折ってみました。(講習生や日曜特訓・合宿等の単発講座のみを担当した生徒はカウントしていません) 昔の生徒たちの名簿は存在していないため記憶を紐解いて数えたので、多少の誤差はあると思います。

都立中 → 約100名です。(正確に言うと100名にはまだ届いていません。来春で届くはずですが…)多摩地区で都立中の入試が始まってからまだ7年しか経過していません。南多摩は5年目です。ですから、この7年間での合格者数ということになります。
合格率は、面白いもので(というと不謹慎ですが…)毎年ほとんど40~50%の間に収まっています。トータルで45%くらいになると思います。皆さんからは「すごいこと」だと言われますが、私の中ではあまり満足感は高くありません。もっと行けるはずだと思っているからです。毎年コンスタントに7割の生徒を合格させられるようになったら、多少手応えが出てくると思います。
※もし塾関係者の方で、「自分は(塾の本科生で)今までに都立中に100名以上合格させている」とか、「毎年合格率は50%を下回ったことがない」という方がいらっしゃったら、ぜひご連絡ください。単に「お友達」になりたいというだけですが… そういう次元での情報交換をぜひしたいと考えています。

都立進学重点高校 → 進学重点校が最初に指定されたのは13年前のことですが、この10年間に絞って記憶を遡ってみました。今のような最難関レベルの入試になったのがその頃からだと思いますので…
合格者数は200名程度です。そこから先の細かい数字は自信がありません。私がここについて誇れるのは(自分で言うなよ!)、合格率の高さです。おそらく90%は超えていると思います。何しろGSが開校してからの2年間は1人も落ちていませんし、それ以前についても、1人や2人だけ不合格であとは全員合格という年が多かったと思います。1年だけ苦しい結果だった記憶がありますが、それでも合格者の方が圧倒的に多かったはずです。
都立に関してはある程度勝算がないと受けさせていないということもあると思いますが、内申点や理社の点数をきちんと取らせること、自校作成問題で点数を取るための技術等、トータルで勝たせてあげられているように感じています。(詳細は、2~3週間前にこのブログで連載していた「秘密シリーズ」!?をお読みください)

早慶付属高校 → 今でこそ時代が変わってしまい、都立中高の人気がとても高くなっていますが、10年以上前は都立人気はまだ下火でした。15年前のことを思い出すと、都立中はまだ存在すらしていませんでしたし、都立高校はトップ校(今の進学重点校)ですら、私立難関高校の滑り止めとしての存在でしかなかったのです。立川高校は、定員割れの年も多く、内申オール3くらいで合格者が結構出ていました。西高校ですら定員割れの年があって、私立高校で全滅した生徒が救われた記憶が生々しく残っています。
そんな中で多摩地区の優秀な中学生たちはどこを目指していたかと言うと、早慶の付属高校なのです。進学塾の上位クラスは、早慶高に何名通せるかが1つのステイタスだった時代でした。そんな状況ですから、私の塾講師としての前半戦は、早慶高との戦いだったと言ってもよいでしょう。(最初に小学部ではなく中学部の担当になったこともあります)若かったこともあり、他の講師たちと指導法等で口論になると、「お前は今まで早慶何名受からせたか言うてみぃ!」「わしは何名じゃ!」みたいなバトルをしていたことが、今では良い想い出です。笑
早慶高の場合、1人の生徒が複数の高校を受験して合格することが可能です。2次試験の日程次第でもあるのですが、最大4校の合格が可能だった年もありました。ですので、この合格者数は都立と違って、合格した生徒の頭数とは一致しません。併願パターンの巧拙によっても合格者数は上下します。
で、結論として、合格者数は400名~500名の間のどこかです。昔は1名単位まで正確に覚えていたこともありましたが、何しろ月日が経ち過ぎました… 

自分をモデルとして、塾講師個人に帰属する合格実績を公表するとどうなるかという実例を書いてみました。あまり意味がないといううことがよく分かりました…苦笑

7/11(金) 本日の授業について

  • 投稿者: gs_staff
  • 2014年7月11日 12:45 PM
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本日は平常通り授業を行います。

塾の実態が丸裸に!?<その5>

〇講師が専任なのかアルバイトなのか?
この部分が一番問われることになるのだと思います。大手塾では、(特に大学生講師には)自分の年齢や素性を生徒・保護者に明かさないように徹底されている場合がほとんどです。
専任と言うと普通は社員として働いている講師を指すのですが、会社ではない個人塾の場合は社員にはなれませんし、社員でなくてもその塾のみで働いていて他の仕事と兼務していない講師を専任と呼ぶ塾もあります。いわゆるアルバイトと呼ばれる講師は、大学生や、他の仕事をメインにしていてその塾での講師の仕事をサブでしている場合を指すのが一般的です。
どこかで区分けするとしたら、社員がどうかという括りが一番分かりやすいと思います。一般的に、社員ではない講師契約の場合は、授業時間に対してのみ給料が支払われているので、授業の直前に校舎に来て、授業が終わったらすぐに帰ってしまったり、(質問や保護者の相談等)時間外の対応が難しいケースが多いからです。今回の答申の内容を見ると、この部分が一番意識されているように思います。アルバイト講師は無責任な者が多いという前提に立っているわけです。塾のチラシ等で、「全員が専任講師です!」とか、「アルバイト講師はいません!」という謳い方をしているのも、同じ理由からです。
ただし授業や生徒対応において、社員より時間講師の方が力量が高い場合もあるので、その身分だけでは講師の質を判断できない部分もあります。大手塾では、経験の浅い社員が校長で、大ベテランの講師が使われているというケースも散見します。生徒の掌握や保護者対応等、実質的には(社員ではない)講師が仕切っているような場合もあります。

〇講師としての経験年数
これも講師のことを知る1つの目安としては分かりやすい指標です。優秀な人物であっても、塾講師としての経験年数が浅ければ、子供たちを良い方向に導くことはなかなか難しいのが現実です。特に中学入試や、難関高校の受験指導に関しては、講師の指導経験(正確に言うと合格させてきた経験)がそのまま成果に直結する場合がほとんどです。
大手塾で新卒入社の社員をたくさん採用しているところもあります。「元気に子供たちと同じ目線で一緒に頑張る」という視点では戦力になっている部分もあるようです。校舎によっては、ベテランと組んでいい味を出していたりします。ただし、「本質的に力をつけて合格させる」という部分では、やはり心もとない場合がほとんどでしょう。
そういう私も、大学を卒業してこの業界に入社したいわゆる新卒入社組です。27年も前の話ですから時代も違うのですが、自分の頃と較べると、今の若い講師たちはあまりにも勉強不足だと思います。自分で過去問を解く量1つ取ってもそうですし、優秀な講師たちの授業を見て回ったり、社外の勉強会に参加したり、自分のスキルアップに使う時間があまりにも少なすぎると思います。私自身のことで言うと、休みを返上したり、出勤前・帰宅後の時間のほとんどをそういうことに充てていた記憶がありますが(そうでなければやっていけなかった…)、時代が違うのでしょうね。今の若い社員たちでそういう話はほとんど聞いたことがありません。もちろん、本人の問題だけではなく、会社としてのバックアップ体制(研修やOJT・配慮)の問題も大きいと思います。
逆に軽減年数だけ無駄に長くて、実は現場では使えないとという講師が一部にいることも事実です。ただし、本当にダメな講師であれば自然淘汰されていく場合が多いので、経験年数が浅い講師と較べると、特に保護者の方は安心感を持てる場合が多いと思います。そういう意味では、今回問題となっている塾の情報公開の際の項目としては、適切な項目なのかもしれません。
一部には、講師の年齢も情報公開するべきという議論もあるようです。一定指導経験年数とリンクするわけですが、私はこれについては懐疑的です。それこそ(特に女性講師については)プライバシーの部分ですし、私のように常に「永遠の28歳」と言っているおじさんにとっても面白くない話です。
(次回に続く…)

塾の実態が丸裸に!?<その4>

  • 投稿者: gs_staff
  • 2014年7月9日 10:50 AM
  • 未分類

③指導する講師について、専任・アルバイト等の立場や指導の経歴を公表すること

これについては、さすがにちょっと問題があると言わざるを得ません。講師のプライバシーに関わることですし、チラシやネットで公表するとなれば、個人情報保護の観点からも問題があるように思います。しかし、文科省と経産省の答申はスタンスが異なります。「塾の最大の商品は講師なのだから、講師の質を事前にきちんと説明する義務が塾側にある」という考え方なのです。どんな講師が在籍しているのかを、もう少し具体的に公表せよということです。確かに消費者の側からすれば、入塾時にここがしっかり把握できていれば、安心して塾を選ぶことができるわけで、それを望む声が大きくなっていることはよく理解できます。

話は少し逸れますが、塾を比較検討する場合に、体験授業や友だちからの情報によって、子供の考えだけで最終的に判断することは絶対にやめてください。子供はどうしても易きに流れる傾向があるので、先生が優しそうだからとか、若くてかっこいいからとか(ちょっとひがみが入っています笑)、授業が楽しいからとか、友達がたくさんいるからとか、ただそんな理由で決めてしまう場合があります。その塾に通い続けた時に、力がついて(成績が上がって)自分の目標を達成できるりのか?という視点を持って見極められる子供は、(小中学生では)ほとんどいません。特にGSのような厳しい塾は、その初期段階で子供たちに敬遠されてしまう場合もあります。まぁ、それはそれでいいと考えていますが… その程度で根を上げてしまう生徒は、長い目で頑張れないでしょうから…
塾を選ぶ際には、必ず保護者の方が塾に足を運んで、責任者やクラス担当講師(実際に子供が指導を受ける講師)としっかり話をして、100%納得した上で決定するべきです。そこで手を抜いてしまうと、入試が終わった時に後悔してしまう場合が出てしまうのです。

講師の情報として、具体的に何を公表することになるのかを考察してみます。
(次回に続く…)

塾の実態が丸裸に!?<その3>

  • 投稿者: gs_staff
  • 2014年7月7日 12:09 PM
  • 未分類

②オプション講座等も含めて支払う可能性のあるすべての費用の総計を提示すること

これも大手塾は困るところが多くなると思います。入塾後に実際にかかる費用を最初には提示せず、最低限の授業料だけで安く見せておいて、入塾後に何だかんだで結局高い費用を徴収している塾が少なくないからです。大手塾に問い合わせをした時に、受験学年までに最終的にかかる費用を尋ねてみるのがいいと思います。そこできちんとすべて説明があればまだ良心的な塾ですが、塾によっては意図的に伝えなかったり、説明している職員ですら把握できていないようなケースも散見します。結果、入塾した後になって、「こんなに費用がかかるなんて知らなかった…」ということになってしまうわけです。

「想定外費用」は大きく分けて、2種類あります。
1つは、「入学金」は別としても、年間の「施設管理費」や「冷暖房費」「維持費」等の名目でかなり高い料金を徴収したり、模試費・教材費を別建てで設定しているようなケースです。本科の最低限の授業料だけ見ると安く見えますが、上記のものをすべて合算していくと、かなり高額になる場合が多いのです。特に模試費・教材費については、1年間合計でいくらかかるのか、それを何回に分けて納入しなくてはならないのかをきちんと確認してください。
2つ目は、いわゆる「オプション講座の料金」です。春・夏・冬の講習会自体はオプションという言い方をしないのかもしれませんが、本科に較べるとかなり割高になっている塾もあります。(単位時間あたりの授業料を計算してみることをお勧めします) それ以外に、本科にプラスする平日の講座や、日曜講座、合宿、正月・GW等の集中講座等、次から次へとパンフレットが配られます。大手塾では、このそれぞれについて説明会を開催したり、営業の電話かけを行っているところも多いです。
今、「オプションなんだから、申し込みをしなければいいんでしょ?」とか、「本当に必要なものだけ選んで参加するわ」と考えた方は要注意です。皆さんそう考えるのですが、入塾してしまうとなかなかそうはいかなくなるのが現実です。実は全生徒が自動的に登録されてしまう強制講座だったり、カリキュラム消化が前提になっていて受講しないと遅れを取ってしまうようなケースや、クラスでほぼ全員が参加するため自分だけ参加しないと気まずい感じになってしまうようなケースもあります。
誤解のないように書いておきますが、私は大手塾のオプション講座をすべて否定するものではありません。合宿については、長時間学習による学習効果はもちろん、生活面や精神面も含めて大きな成果につながる場合があることも身をもって知っています。日曜講座等についても、入試問題の点数の取り方を体系的に学習する機会としてはとても貴重な機会だと思います。(そもそも休みの日に自分で勉強に向かえる子供が少なくなっていることもあります)
問題なのは、(特に一部の大手塾では)講師の質が低下していることもあり、高い費用がかかる割にはほとんど学習効果がないと思われる講座が増えていることです。例えば合宿や特別講座等は、塾を代表するような力のある講師の指導を受けられるからこそ意味があるものだと思いますが、人材不足もあり、「いざ行ってみたら普段の先生より頼りない…」というようなケースが増えているようです。
保護者の方は、年間トータルでいくらかかるのかをきちんと把握して、費用対効果を検討した上で塾を選ぶべきでしょう。少なくとも、入塾した後になって「聞いてないよ~」ということのないようにして欲しいと思います。

この年間トータルの費用については、本当に塾によってピンキリです。例えば小6や中3の受験学年で言えば、オプション講座等すべて含めると年間で100万円以上かかる塾はざらにあります。個別指導塾ではなくて集団授業の塾でもです。
GSの料金システムについて簡単にご説明しておきます。入学金は2万円(兄弟姉妹はなし・友人割引だと1万円)必要ですが、年間の施設費・維持費等の類はありません。模試費・教材費はすべて授業料の中に含まれています。日曜特訓等のオプション講座については、GS生は基本的に無料です。(1回数百円の教材実費のみいただいています) 本科授業料や講習会の授業料についても、他の大手塾に較べるとかなり割安になっているはずです。年間にかかる費用「すべてトータル」(講習会やオプションも含めて)で、小6私立中コースと中3は50~60万円(科目数による)程度、小6都立中コースは40万円を下回ります。

この部分についても、すべての塾が公表するようになることは、消費者の視点で考えた時にとてもいいことだと思います。

中学校での講演会

  • 投稿者: gs_staff
  • 2014年7月5日 8:23 PM
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本日は、地元の公立中学校の進路説明会で高校入試についての講演を行ってきました。八王子は、以前より塾の講師が学校に出入りして話をしたりすることについてとても寛容です。この数年間だけでも、私は6回公立の学校にお招きいただいています。教育長の方とお話をしたこともありますし、指導主事の方と飲みに行ったこともあります。他の地域ではあまりないことなのではないでしょうか?
使えるものは塾でも何でも使おうという発想なのかもしれません。

ただし、学校(校長?)によって対応はだいぶ異なります。それこそ塾名を出して営業までしていいとおっしゃる学校もあれば、塾名は出してくれるな、あくまでも主催はPTAなので、学校としては関知していないことにしておいてくれというところもあります。今日行った中学校は、どちらかと言うと後者に近い感じでした。 そうは言っても、地元の中学校ゆえ、普段塾で指導している生徒や保護者の方もいたりするので、情報は広がってしまっているのでしょうけど…

高校入試のシステムの話から、志望校の決め方、勉強法までかなり多岐に渡って話をさせていただきました。一定ご満足いただけたのではないかと考えています。公立中学校で講演をすると強く感じるのは、皆さん(生徒も保護者の方も)高校入試についてほとんど何も知らないということです。例えば、都立高校の内申点で実技教科が1.3倍(今の中2からは2倍になります)されるため、実は5教科より配点が高いというレベるのことですら、知っていた方は本当に(100人以上いて)数人だけでした。
中学校から情報がほとんど出ていかないこともありますが、こういう部分の地域の啓蒙活動についても、我々がもっとできることがあるのだろうと改めて感じます。

もし学校関係者の方で、このブログをご覧になって興味をお持ちの方がいらっしゃいましたら、お声をかけてください。(尚、八王子市内の公立小中学校に関しては、学校やPTAの規定通りの料金で出張させていだたいています。地域貢献のつもりでいますので…)

塾の実態が丸裸に!?<その2>

  • 投稿者: gs_staff
  • 2014年7月4日 7:13 AM
  • 未分類

もしこの3項目の公表が義務づけられたら、大手塾をはじめとして、とても困ったことになる塾が結構出てくると思います。1つずつ検証してみたいと思います。

①合格実績については合格者数ではなく合格率とその計算根拠を公開すること

中学受験・高校受験どちらについても、特に大規模塾で特定の学校(学校群)の合格者数のシェアが高い塾が困ったことになります。今までは「〇〇中学(高校)何名合格!」という合格者実数を出していればよかったのです。割合を出すにしてもその学校の定員に対する合格者の占有率を出していれば、(合格者が多いということは占有率も高いわけですから)まったく問題がなかったわけです。合格者の実数が多ければ、「あの塾はすごい!」という評価につながっていた部分があったと思います。
しかし、消費者の方は重要なことを見落としているのです。ほとんどの場合、合格者数No.1の塾は不合格者数もNo.1なのです。合格者数No.1の塾が合格率No.1であるとは限りません。あくまでも一般論ですが、母集団が大きくなれば大きくなるほど、合格率はその学校(学校群)全体の合格率に近づきます。これを大数の法則と言います。少なくとも、合格者数のシェアが高い塾が、必ずしも合格率が高いわけではないということ知っておく必要があるのです。

大手塾の場合、(言うまでもないでしょうが)校舎間格差がかなり大きいのが実態です。はっきり言ってこれは校長をはじめとする講師の力量の差です。(生徒の質の差もあるだろうと思われた方は、あまりにもこの業界のことを知らなさすぎます。1年単位で見た時にはそういう部分が多少あるかもしれませんが、2~3年のスパンで見れば、やはり講師の力量通りになってきます) 最近大手塾中には、ほとんど素人の集団が校舎を運営している「はずれ校舎」もあるので、保護者の方がそこをしっかり見極めることが必要です。塾全体だけでなく、校舎ごとの合格率(何名受験して何名合格したのか?)が公表されることになれば、その部分が明確になるので、塾(校舎)選びがとてもしやすくなりますね。

GSは(開校以来)この2年間、生徒たちが本当によく頑張ってくれて、第一志望校合格率がとても高い状況です。特に都立中と都立進学重点高校の合格率はどこの塾にも負けないはずです。(進学重点高校は2年間1人も落ちていない!) うちのような小さな塾はここにこだわりを持ってやっていかないと生き残れないのです。そういう意味で、この部分(合格率や何名中何名)の開示が義務づけられることは、我々にとってはとてもありがたい話です。

塾の実態が丸裸に!?<その1>

  • 投稿者: gs_staff
  • 2014年7月2日 12:07 AM
  • 未分類

塾は子供たちの教育に携わっていますが、民間の機関なので、文科省ではなく経産省の管轄となっています。しかし、最近は文科省が塾の運営に口出しをすることが多くなってきています。それだけ塾の存在を認めてくれるようになったという側面があるのかもしれません。何しろ、文科大臣が塾経営者上がりですから… 話は逸れますが、この度発売となった下村文科大臣の著書を読ませていただきました。政策論と言うよりも、下村さんの生い立ちや生き様についてまとめた内容です。塾を経営していた当時のこともかなり赤裸々に語られています。今まで教育政策や発言で納得できないものが多く、このブログではかなり辛辣ななことを書いたこともあったのですが、この著書の内容には共感できることがたくさんありました。塾経営の部分についても、とても自分には真似できないと感じることもあり、改めて尊敬の念を抱きました。興味のある方はぜひ手に取ってみてください。

「9歳で突然父を亡くし新聞配達少年から文科大臣に」下村博文著

http://www.kairyusha.co.jp/tokuho/tokushu.html

先日、文科省と経産省の合同有識者会議が、「塾等の民間教育事業者の情報公開に対する指導案」を公表したのです。その部分の話し合いを1年ほど前から継続的に行っていたことは知っていましたが、その概要がようやく具体化してきたということです。
この背景には、塾や英会話学校の質が低下してきている(少なくともそう思われている)ことがあります。実際、国民生活センターや各地域の消費者生活センターに寄せられる苦情のうち、塾に関するものの割合はかなり高くなっています。そういう「国民の声」を受け止めて、文科省が(形としては越権行為にならないように経産省と連携して)重い腰を上げたということのようです。

今回出された指針にはいくつかの柱があるのですが、なかなかシビアな項目が並んでいます。塾に関係するものを抜粋してみます。以下の項目について、消費者にきちんと情報を公開せよということです。

①合格実績については合格率とその計算根拠(合格者数ではない!)
②オプション講座等も含めて支払う可能性のあるすべての費用の総計
③指導する講師について専任・アルバイト等の立場や指導の経歴

いかがでしょうか? 消費者としてはすべて知りたい項目だと思いますが、塾の側としては、困惑するところも多いでしょうね。特に大手塾は… この項目を見た同業者が(私が経産省の後援事業に関わっていることもあり)、「後藤先生が有識者会議のメンバーに入っているのかと思った」と言っていました(笑)。そんなことは決してありません。

当面、各事業者に自主的な情報公開を促すという形で進めて、罰則等は設けないとのことですが、消費者にこのことが周知されれば、当然塾を検討する時の材料にしようと考えるはずで、都合の悪いことを隠そうとしている塾は、次第に淘汰されていくことになると思います。
(次回に続く…)

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